最近、赤字になってからというものの、会社からの風当たりが非常に強いです。
人は追い詰められると本性を見せるとよく言いますが、会社も同じことです。
実体験に基づいた記事なので参考にしてみてください。
身体を壊す前に早めの転職をすることをオススメします。
- 赤字で正体が出るブラック企業の本質
- 赤字のサインを見極める
- ブラック企業になると起こること
結論：転職活動は常にしておきましょう。情報収集も立派な転職活動です。
赤字で正体が出るブラック企業の本質
体験談として赤字になると会社の本性が見えてきます。会社によって見えてくる本性は違いますがいくつか紹介していきます。
売上のことしか言わない
通販会社でよく言われるのが【ヒット商品を出せ！】【ヒット商品がないと売上が立たない】
メディア媒体（テレビ、新聞）を使うとかなりの広告費を使うことになります。
薄利多売で広告費を上回る利益を出すってかなり難しいです。さらに【売上がたつ】商品が出たとしても流行のサイクルは早いです。
持って3ヶ月、最近だとかなり早いサイクルで売れなくなります。
次にとる施策がキャンペーンとして【10％オフ】などのセールに頼らざるを得なくなります。
売り上げを上げるための常套手段はセールの一択です。値引きをして、お買い得な商品を用意して、広告を出して宣伝します。それでもセールの効果は一時なのですぐに売上が落ちてきます。
そこから売り上げが減ってくると、「売り上げを上げろ！」と抽象的な指示がきて、お買い得な商品を用意し、新たな広告を打ちます。
「売り上げを上げること」も大事ですが、もっと大事なのは「利益」を会社に残すことです。
効果の薄い経費削減をする
おカネのやり繰りができなくなってくると、考えつくのは「経費節減」です。
よく部署間会議という名目で毎月ありますが、すぐにできるものを要求されます。
すぐに実行できるものといえば、コピー用紙の裏紙を使ったり、電気をこまめに消すということくらいです。
次に基本的に【ヒット商品】でも仕入れ品になるので仕入原価を抑える交渉になります。
「とにかく売上を増やせ」と言われることによって、営業社員も生産現場の社員も疲弊し、結果、安売りによる薄利が続き、経営状態がさらに悪くなります。
売上を上げたい単純な理由としては
まずは単純な理由として、売上が多いほど会社の規模が大きく見られるという実態があるからだと思います。上場企業の場合は売上のほかに利益なども公表されるわけですが、世の中の会社の99％以上は資本金3億円以下の中小企業で、売上規模しか公表されません。
つまり、売上を増やすことが会社を大きく見せる唯一の手段になっているため、社長や経営陣が「売上を増やそう」という意識を持ちやすいのです。
｢年商1億円でも赤字ばかり｣の社長5つの特徴 | 専門店･ブランド･消費財 | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース (toyokeizai.net)
忙しくなればかえってミスが出やすくなり、仕事の質も落ちやすくなります。
その状態で新たな仕事をするとなれば残業や家に仕事を持ち帰るしかありません。
利益が得られる仕事に絞り、質の高い仕事をする方が、会社として生き残る可能性はあるはずです。
現場の社員にあたる
典型的な例ですが、今まさに起きていることです。
【経営戦略】も【商品仕入れ】も幹部会議で決定したはずなのにそれがうまくいかなければ、現場のせいにされることが多いです。
会社経営をしていれば、事業が伸び悩むときも出てきますがそのときの態度で社長の器が分かります。
さらに
- 自分の意見に従う人だけを登用する。
- 反対意見を力で押さえつける。
逆に有能な経営者は、定期的に自ら進んで現場に赴き実際に何が起こっているのかを確認し対策を打ちます。
できなければ顧客も従業員も離れていきます。
ただし、それは強引な「社長命令」ということではなく、現場を見て回って実際に社員からの話を聞き、自分なりに現場で起こっていることの「情報収集」をしたうえで、課題の指摘や具体的なやり方を助言、アドバイスするような形をとっていました。
現場を見ずに現場責任にするのは社員に混乱をまねいてしまう場合もあります。
残業が強制になる
残業が強制になるケースです。基本的に残業はせず、定時になったら帰るというスタイルでした。
給与にみなし残業が含まれている場合は仕方ないですが、
あらかじめ設定した残業時間より多く残業しなければならなかった場合には、トラブルの要因となります。
もともと基本給が少なく、みなし残業代をのせることで多くしていますがいざとなったら残業をしないといけないのでトータルで考えるとやはり物足りなさを感じてしまいます。
会社のトップとして、有事の際も業績を維持することは当然重要ですが社員の健康を害する可能性あることも考えなければいけません。
【30代は使うべき？】転職エージェントを使わないメリットはあるか (workoutinvest.com)
ブラック企業を辞めたいと思った時の見分け方と対処法 (workoutinvest.com)
【30代】手取りが20万以下だと辞めるべきか│生活 アップデート (workoutinvest.com)
ブラック企業に関してまとめているので参考にしてみてください。
赤字のサインを見極める
数字を見れる分にはいいですが、幹部以外は会社の細かい数字は見れない仕組みになっていることが多いです。
この章では会社の数字以外で赤字のサインを見極めるチェックリストを紹介していきます。
備品が治らない
備品が治らないというよりかは治せない、つまりそこに割くお金がないと考えることができます。
実際は【何らかの理由があって】という可能性もありますがほとんどが上記理由なことがあり従業員も不安になります。
せこ過ぎる経費の節約
要注意な経費の節減策が例えば
- ボールペンは自分で買うこと
- 社用で使う携帯は自分持ち
- 営業で使用する車のガソリン代は自腹
仕事に必要なものまで会社が出し渋るようになったら、資金が不安定なシグナルととれます。
会議が多くなる
業績のいい会社は経営者の方針や販売戦術が明確で現場レベルまで浸透しています。
会社に余裕がないと、ただ従業員にしわ寄せがいく施策にしか考えがいきません。
具体的な営業方針も示さないのに、ただ「売り上げを上げろ」と言うだけの営業会議が頻繁に行われます。
方針がないままの会議が多くなれば赤信号です。
エース社員が辞める
会社は売上を生み出す仕組みで成り立っていることが多いですが、中小企業となるとエース社員のおかげで売上がたっているパターンもあります。
エース社員は競合他社から声がかかる場合もあれば独立してします場合もあります。
普段からエース社員の動向には気をつけておくといいでしょう。さらに目安になるのは経理部長。
エース社員が辞めるとそれに伴って辞める人もふえるので結果的に離職率が上がります。
給与の遅配が始まる
コロナの状況もあり「ボーナスが減額した」人も多いでしょう。「賞与が出なくなった」なら、まだ大丈夫なはず
ただし、給与の遅配があったら倒産の最終段階で赤信号です。早急に転職活動をしなければなりません。
ブラック企業になると起こること
労働環境の悪化
ブラック企業化になると真っ先に労働環境が悪化します。主な例は
- 上司が無能で仕事の割り振りが出来ない
- 給料の減額
- 休みが少なくなる
- 労働時間が長くなる
- 福利厚生がない
労働環境の悪化としてわかりやすいのが残業時間や出勤日数が多く、とにかく労働時間が長くなります。
また、待遇の悪い会社では休日が少ないことが特徴です。
健康面に影響
労働環境の悪化は健康面に影響します。例えば
- 体調不良
- 精神疾患
- 仕事の効率が下がる
いずれも体力面と精神面に負担がかかりすぎていることによるものです。
実際にシドニー大学が行った調査では、世界20カ国の平均が1日約５時間であるのに対し、日本人は約７時間と、断トツに座っている時間が長いことが分かっています。
座っている時間が長いということは、勤勉であることの表れともいえますが、座り過ぎることは良いことばかりではありません。以前から専門家は、長時間の座り過ぎは健康状態を悪化させることを指摘されています。
オーストラリアの研究機関によると、人間は１時間座り続けると、寿命が22分も短くなってしまうのだとか。恐ろしいことに、座っている時間が４時間未満の人と比較すると、1日に11時間以上座っている人の死亡リスクは約40%も増加するという結果が出ています。
長時間のデスクワークは健康リスクが上がる？対処法について徹底解説 | 酸素でo2かれ！ (o2-capsule.com)
体力面だけでなく精神面にも大きな負担となるのが80時間を超える残業。
ブラック企業に勤め、何らかの精神疾患を煩い退社する人は後をたちません。
- 適応障害
- うつ病
現在の労働行政では、一応、過労死ラインは80時間(月に20日出勤とすると、1日4時間以上の残業・12時間労働)とされています。これは、健康障害の発症2～6ヶ月間で平均80時間を超える時間外労働をしている場合、健康障害と長時間労働の因果関係を認めやすいという目安です。
過労死ラインは80時間｜労働時間の減らし方と労災認定の基準｜労働問題弁護士ナビ (roudou-pro.com)
80時間もの残業をしていれば、体も心も疲れ切ってしまうため結果的に業務の効率は非常に悪くなります。
まとめ 転職活動は倒産の兆候がないうちから始めよう
おつかれさまでした。いかがだったでしょうか。
今回は、赤字になると、会社がどのようになっていくかについて解説しました。
結論としては転職活動は倒産の兆候がないうちから始めよう ！！がオススメです。
最近では、倒産の傾向と前後して「希望退職」を募るケースが多いです。
自身の将来のために、今一度現状を見つめ直してみましょう。
履歴書や職務経歴書の作成、応募先の情報収集、あっせん会社への登録など、転職活動には時間がかかるので
転職の準備を進めておくのがベストな選択です。